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クリーンアップ自動化が未使用のマーケティングEメールを削除できるように

作成者: 田村 慶|2026/08/28

概要

アカウントクリーンアップで、未使用のマーケティングEメールの下書きを無期限にアーカイブするのではなく、削除できるようになりました。また、削除から90日以内であれば、Eメールツールの「最近削除した項目」セクションから削除されたコンテンツをいつでも復元できます。

本アップデートは現在パブリックベータとして提供されています。

なぜ重要なのか

これまで、アカウントクリーンアップはマーケティングEメールについて特定された不要コンテンツをすべてアーカイブし、各アプリのメインビューから移動させるだけで、削除は行いませんでした。そのため、古いコンテンツを完全に取り除くには、アーカイブ済みコンテンツを削除するという追加のステップが必要となり、手作業が発生していました。

どのように機能するのか

今回の変更により、アカウントクリーンアップツールがこれらのEメール下書きを自動的に削除するようになります。

既存ユーザーの場合

  • アカウントクリーンアップツール内に、マーケティングEメールの自動化が特定したコンテンツを削除するようになったことを説明するバナーが表示されます。これまで未使用コンテンツのアーカイブに使用していた既存のクリーンアップポリシーは、設定内に保持されます
  • 有効にするだけで、未使用のEメールの削除がすぐに開始されます

新規ユーザーの場合

  • 「設定」>「アカウントクリーンアップ」に移動します
  • 利用可能な自動化の一覧に、マーケティングEメールのオプションが表示されます
  • デフォルトのポリシーを適用するか、カスタマイズ可能なフィルターを使用して新しいポリシーを設定します
  • プレビューされた対象を確認し、削除したいものが正しく含まれているかを確認します
  • 自動化を有効にすると、価値の低い未使用のEメール下書きが直ちに削除されます

他のクリーンアップ自動化と同様に、削除はマーケティングEメールツールから90日間まで取り消すことができるほか、アカウントクリーンアップから直近1か月分のクリーンアップを元に戻すこともできます。

対象

Marketing Hub Enterprise、Content Hub Enterprise、Sales Hub Enterprise、Data Hub Enterprise、Service Hub Enterprise

対象

CMS Hub Enterprise、Marketing Hub Enterprise、Data Hub Enterprise、Sales Hub Enterprise、Service Hub Enterprise

株式会社100の視点

活用シーン

  • 長期間放置された下書きのマーケティングEメールが蓄積しているお客さまにとって、手作業でアーカイブ済みコンテンツを削除する工程を省き、アカウント整理の手間を減らせます。
  • 複数の担当者がキャンペーンごとにEメールを作成する運用では、退職・異動などで放置された下書きが増えがちですが、フィルターでポリシーを設定しておけば定期的に自動整理できます。
  • 削除対象をプレビューで事前確認できるため、誤って必要なコンテンツを消してしまうリスクを抑えながら運用を始められます。

気になる点

  • 対象がマーケティングEメールの下書きに限定されており、他のコンテンツ種別への拡張は現時点では不明です。
  • 復元可能期間が90日、またはアカウントクリーンアップからは直近1か月分に限られるため、承認フローが長く下書きの見直しに時間がかかる組織では、気づいたときには復元期限を過ぎている可能性があります。
  • ベータ版であるため、正式リリース時にはポリシーの初期設定や削除条件の挙動が変わる可能性があり、今の時点で厳密な運用ルールを固めすぎるとやり直しが発生するかもしれません。
  • 既存ユーザーは有効化するとすぐに削除が始まる仕様のため、有効化前にフィルター条件や対象範囲を十分に確認する必要があります。

今後への期待

  • マーケティングEメール以外のアセット(ランディングページやフォームなど)にも同様の削除自動化が広がると、アカウント全体のクリーンアップ工数がさらに減ると見られます。
  • 削除対象の判定基準(未使用と見なす条件)を部門やチームごとに柔軟に設定できるようになると、複数部門で共有しているアカウントでも使いやすくなりそうです。
  • 正式リリース時には、復元期間や通知方法についても選択肢が増えることを期待したいところです。

※ この記事はHubSpot製品の最新情報ページをもとに作成しています。最新の情報はHubSpot製品の最新情報でご確認ください。