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HubSpotのデータエンリッチメント(旧Breeze Intelligence)とは何か?仕組み・設定・活用方法を完全解説【2026年版】

データエンリッチメントとは何か、仕組み・設定・活用方法を解説する記事サムネイル

リードのメールアドレスだけで、企業規模・業種・役職・使用ツールまでAIが自動補完する──それがHubSpotのデータエンリッチメント(旧Breeze Intelligence)です。旧Clearbitが2024年にHubSpotへ完全統合され、フォームCVR向上・購買意向データ・訪問企業特定まで機能が拡充されました。本記事では、提供プランと設定から実務での使いこなし方まで網羅します。(※2026年8月時点の情報)

この記事のポイント

  • メールアドレス1つから300項目以上の企業情報を自動補完。エンリッチメント自体はHubSpotクレジットを消費しない
  • フォーム入力項目を削減してCVR向上。Buyer Intentで今まさに検討中の企業を特定できる
  • 日本企業のデータカバレッジは欧米より限定的。補助情報として活用し確定情報として扱わない
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HubSpot データエンリッチメントとは何か

HubSpot データエンリッチメント(ブリーズ インテリジェンス)は、2024年9月にHubSpotが旧Clearbit製品を統合してリリースした、企業・コンタクト情報のAIデータエンリッチメントサービスです。

シンプルに言えば「メールアドレスや企業名だけで、相手の詳細な情報を自動補完してくれるサービス」です。営業・マーケ担当者が手動でリサーチしていた「どんな会社か・どんな人か」という情報収集を、AIが自動化します。

旧Clearbitとの違い:何が変わったか

2024年にClearbitがHubSpotに完全統合され、データエンリッチメントとして刷新されました。主な変化:

  • HubSpotへのネイティブ組み込み:以前は外部ツールとしてAPIで連携していたが、HubSpot内で完結するUIになった
  • 課金の変化:以前の月次サブスクリプションからHubSpotのプランに含まれる形へ。現在はエンリッチメント自体にクレジットを消費しない
  • 「購買意向(Buyer Intent)」機能の追加:ただの企業データ補完を超え、誰がHubSpotのWebサイトに来訪したかを検知する新機能が追加
  • AI精度の向上:機械学習モデルの改善により、データの正確性と鮮度が向上

データエンリッチメントの主要機能:詳細解説

機能①:データエンリッチメント(Contact & Company Enrichment)

コンタクトのメールアドレスを入力するだけで、AIが外部データベースから以下の情報を自動補完します:

コンタクト(個人)情報:

  • 氏名(名・姓)
  • 役職・役割
  • 部署
  • LinkedInプロフィールURL
  • 電話番号(取得可能な場合)
  • ソーシャルメディアプロフィール

会社情報:

  • 企業名・Webサイトドメイン
  • 業種・サブ業種(SIC/NAICS分類)
  • 従業員数(レンジ)
  • 年間売上規模(レンジ)
  • 設立年・本社所在地・国
  • テクノロジースタック(その企業が使っているSaaS/ツール)
  • 総資金調達額(スタートアップの場合)
  • LinkedIn企業ページURL
  • Facebook・Twitterプロフィール

機能②:フォーム最適化(Form Shortening)

Webフォームに訪問者がメールアドレスを入力した瞬間、データエンリッチメントがAIで企業情報を特定し、他のフォームフィールドを自動入力します。

これにより何が変わるか:

  • フォームの入力項目を最小化できる:「名前・会社名・役職・電話番号」の入力を省き、メールアドレスだけで詳細情報を取得
  • CVR(コンバージョン率)の向上:一般的に、フォームの入力項目が1つ減るごとにCVRが5〜10%向上するとされている(HubSpot Research)
  • データ品質の向上:訪問者が自己申告で入力した情報より、外部データからの補完情報の方が正確なケースが多い(特に「従業員数」「売上規模」などは自己申告で誇張されることがある)

設定方法:

  1. HubSpotの [マーケティング]→[フォーム] で対象フォームを開く
  2. フォームエディターの [オプション] タブを開く
  3. [フォームのフィールドを既知のコンタクト情報で自動入力] をオンにする
  4. フォーム上での自動補完もHubSpotクレジットを消費しない(※2026年8月時点)

機能③:購買意向データ(Buyer Intent)

Buyer Intent機能は、HubSpotを含む特定のカテゴリのWebサイトを調査している企業を特定し、「今まさに購買検討をしている可能性が高い企業」のリストを提供します。

仕組み:

  • データエンリッチメントは、何千ものBtoB向けWebサイト(レビューサイト・比較サイト含む)の匿名訪問データを収集・集計
  • 「HubSpot系のCRMツール」を調査している企業を、ドメインとIPデータから推定
  • HubSpotの [プロスペクト] ダッシュボードに「今週インテントシグナルが高い企業」一覧として表示

活用方法:

  1. HubSpot上部ナビの [プロスペクト] をクリック
  2. 「インテント強度」でフィルタリング(High/Medium/Low)
  3. 高インテント企業をコンタクトに変換し、アウトバウンド営業リストに追加
  4. 該当企業が既存コンタクトと重複している場合、Workflow経由で担当営業に自動通知

利用可能プラン:Marketing Hub Professional以上(機能の範囲はプランによって異なります)

機能④:Webサイト訪問企業の特定(Company Reveal)

自社Webサイトへのアクセスを解析し、「匿名訪問者がどの企業から来たか」を推定します。

  • HubSpotのトラッキングコードが設置されているページへのアクセスを解析
  • IPアドレスから企業ネットワークを特定し、企業名・業種・規模を表示
  • 訪問ページ・訪問回数・滞在時間もセットで確認可能
  • 特定企業が複数回訪問した場合のWorkflow通知設定が可能

提供プランとコストの考え方

データエンリッチメントはクレジットを消費しない

この機能が「データエンリッチメント」という製品名で提供されていた頃は、1件の補完につき1クレジットを消費する課金モデルでした。現在はデータエンリッチメント自体がHubSpotクレジットを消費しません。(※2026年8月時点。出典:HubSpot Knowledge Base)

そのため「クレジット残量を気にしながらエンリッチ対象を絞る」という旧来の運用は不要になりました。過去の記事や社内資料に月間クレジット数の目安(100クレジット/月など)が残っている場合、それは現行の条件ではありません。

利用できるプラン

Marketing Hub・Sales Hub・Service Hub・Data Hub・Content Hub の Starter 以上、Smart CRM と Revenue Hub の Professional 以上で利用できます。

クレジットを消費するのは「スマートプロパティー」

混同しやすい点として、CRM内のデータに対してAIが回答・変換・補完を行う「スマートプロパティー」はHubSpotクレジットを消費します。外部データソースから企業・コンタクト情報を補完するデータエンリッチメントとは別の機能です。契約範囲を検討するときは区別してください。

クレジットの単価と各プランに含まれる量は改定されるため、最新の条件は公式料金ページで確認してください。

データエンリッチメントのHubSpot Workflowsとの連携

新規コンタクト追加時の自動エンリッチWorkflow

  1. Workflowのトリガー:「コンタクトが作成されたとき」
  2. 条件:メールアドレスが存在する(空白でない)
  3. アクション:「データエンリッチメントでコンタクト情報を補完」
  4. アクション(補完後):会社情報(業種・従業員数)を参照してリードスコアを加算
  5. アクション(閾値以上):担当営業にSlack通知「新規高スコアリード:◯◯株式会社 ◯◯部長」

既存コンタクトの情報鮮度維持

コンタクト情報は時間が経つと陳腐化します(役職変更・転職・企業の合併等)。定期的なエンリッチメントで情報を最新に保つWorkflow設定:

  • トリガー:スケジュール(四半期に一度)
  • 条件:最終エンリッチメント日から90日以上経過 かつ リードスコアが50以上
  • アクション:データエンリッチメントで情報を再補完

データの精度と限界:正直な評価

データ精度の現実

データエンリッチメントのデータは完全ではありません。公開されているデータや推定情報を元に構成されているため:

  • 従業員数・売上規模:レンジ(100〜500名、10億〜50億円)での提供が主で、正確な数字は非公開企業では取得できない
  • 役職情報:LinkedInに公開されている情報が主なソース。非公開プロフィールや更新頻度の低い情報は不正確な場合がある
  • テクノロジースタック:Webサイトのソースコード解析等が主なソースで、社内システムは把握できない
  • 日本企業への適用:グローバルデータベースのため、日本企業は欧米企業と比べて情報の充実度が低い傾向がある

IPベース企業特定の精度問題

Company Reveal機能のIPベース企業特定には以下の精度限界があります:

  • 在宅勤務・VPN使用者は企業ネットワーク以外からアクセスするため特定できない
  • ISPの固定IPを複数企業が共用している場合、誤判定が発生する
  • 日本の企業でIPから企業が特定できる割合は、一般的に20〜40%程度と言われている

これらの限界を理解した上で「補助情報」として活用することが重要です。

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よくある質問(FAQ)

Q1:データエンリッチメントは旧Clearbitと全く同じ機能ですか?

基本的なデータエンリッチメントの機能は継承されていますが、UIはHubSpot内に完全統合され、Buyer Intent機能が追加されるなど改善がされています。一方、旧Clearbitが提供していた一部の高度なAPIエンドポイントや企業向けカスタム機能は、データエンリッチメントの標準機能には含まれない場合があります。移行前にHubSpotのドキュメントで機能差分を確認することを推奨します。

Q2:データエンリッチメントのデータはどこから取得していますか?

HubSpotは具体的なデータソースの全容を公開していませんが、パブリックなWebデータ(企業Webサイト・LinkedInパブリック情報・プレスリリース等)、各種業界データベース、Webクローリングデータなどを組み合わせていると報じられています。詳細な情報源についてはHubSpotのプライバシーポリシーとデータ処理補足情報を参照してください。

Q3:GDPR・個人情報保護法の観点でデータエンリッチメントの利用に問題はありますか?

データエンリッチメントによるデータエンリッチメントには個人情報(役職・連絡先等)が含まれるため、利用にあたっては適切な法的根拠(正当な利益・同意等)が必要です。HubSpotはGDPRへの準拠を宣言しており、DPA(データ処理補足契約)を締結できます。日本の個人情報保護法においては、取得したデータの利用目的の明示と、プライバシーポリシーへの記載が必要です。法的要件の詳細については専門家への確認を推奨します。

Q4:日本企業のデータはどれくらい充実していますか?

データエンリッチメントはもともとClearbitとして北米市場を主眼に開発されており、日本企業のデータカバレッジはグローバル大企業と比べて限定的です。上場企業・有名IT企業の情報は比較的充実していますが、非上場の中堅企業・中小企業では「会社名・業種」程度の情報しか取得できない場合があります。日本企業向けには、Sansan DataHubや法人番号API等の国内データソースとの組み合わせを検討することを推奨します。

Q5:Buyer Intent機能で「高インテント」と判定された企業にどうアプローチすればいいですか?

推奨アプローチ:(1)高インテント企業リストをHubSpotでコンタクトに変換、(2)LinkedIn Sales NavigatorでキーパーソンのLinkedInプロフィールを特定、(3)HubSpotの Breeze Prospecting AgentでパーソナライズドなアウトリーチメールのドラフトをAIが生成、(4)担当者がドラフトを確認して送信、というフローが効率的です。高インテントシグナルは「今まさに検討中」を示すため、スピードが重要です。

Q6:エンリッチメントに利用上限はありますか?

クレジットが0になると、新規のエンリッチメントが停止します。既存のエンリッチ済みデータは引き続き閲覧可能です。クレジット追加購入はHubSpot管理画面の [設定]→[データエンリッチメント] から行えます。クレジット不足による業務中断を防ぐため、月初にクレジット残量を確認する習慣と、残量20%以下になった場合のアラート設定(HubSpotの通知機能)を推奨します。

Q7:データエンリッチメントとHubSpotのAIスコアリングはどう組み合わせると効果的ですか?

最も効果的な組み合わせは「エンリッチメント→スコアリング→アクション」の連鎖です。新規リードをデータエンリッチメントでエンリッチ(企業規模・業種等を補完)→HubSpotの予測スコアが更新(企業属性データが加わってスコア精度が向上)→高スコアのリードにWorkflowで自動アクション(担当営業への通知・ナーチャリングシーケンスの起動)というフローを設定することで、データ不足によるスコアリングの誤差を最小化できます。

田村 慶

2005年に札幌で株式会社24-7をWeb制作会社として創業、2012年からHubSpotの販売を開始。2016年にAPAC初となるダイヤモンドパートナーに昇格し、翌年にはHubSpotパートナー・オブ・ザ・イヤー(アジア地区)を受賞。2018年に24-7社の代表取締役を退任し、新たに株式会社100を創業。2019年6月からHubSpot認定パートナーに登録し、HubSpotビジネスを再開。現在は、HubSpotエリートパートナーやHubSpotユーザーグループの主催者として、HubSpotパートナー複数社へのコンサルティングと実行支援、HubSpotの導入企業のビジネス促進を中心に『HubSpot好き』を増やすための活動をしています。 2020年:HubSpot ルーキー・オブ・ザ・イヤー受賞(APAC地区) 2021年:HubSpot パートナー・オブ・ザ・イヤー受賞(日本) 2023年:アジアで初めてHubSpot「Elite Partner(当時)」として認定

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